民泊の料金プランは1つで十分？予約条件を使い分ける考え方

ゲストによって重視する条件は異なる

宿泊料金が安いことを優先するゲストもいれば、予定変更に対応しやすいことを重視するゲストもいます。

例えば、旅行日程が確定している人であれば、キャンセル条件が厳しくても料金が安いプランを選ぶ可能性があります。一方、数か月先の旅行では、多少料金が高くても変更しやすい条件を選びたい人もいるでしょう。

一つの条件だけで販売するより、ターゲットに合わせた選択肢を用意することで、異なるニーズを取り込みやすくなります。

返金不可プランは「安さ」だけで考えない

返金不可のプランは、通常プランより料金を抑えて販売する方法があります。

運営側にとってはキャンセルによる売上変動を抑えやすくなる一方、ゲストにとっては予定変更時のリスクが大きくなります。

そのため、通常プランとの価格差が小さすぎると、返金不可を選ぶメリットを感じてもらいにくくなります。反対に割引を大きくしすぎれば、予約は増えてもADRを下げる原因になります。

どの程度の差をつけるかは、予約状況や宿泊日までの日数を見ながら判断しましょう。

連泊割引も収益を確認して設定する

2泊、3泊、1週間など、滞在日数に応じた割引を設定する方法もあります。

連泊ではチェックアウト清掃の回数を減らしやすいため、1泊あたりの料金を少し下げても、予約全体では利益を確保できる場合があります。

ただし、繁忙期まで大幅な連泊割引を適用すると、本来高い料金で販売できる日まで安く売ってしまう可能性があります。

割引率だけではなく、宿泊日数と最終的に残る利益を確認することが重要です。

料金プランを増やしすぎない

選択肢を増やすことにはメリットがありますが、多すぎる料金プランは管理を複雑にします。

通常料金、返金不可、連泊割引などが重なり、さらにOTA独自のキャンペーンが適用されると、想定以上に料金が下がってしまうこともあります。

「なぜこのプランを用意するのか」を明確にし、それぞれの販売価格や条件を定期的に確認しましょう。

まとめ

民泊の料金戦略では、一つの宿泊料金だけで販売するのではなく、キャンセル条件や宿泊日数などに合わせて料金プランを使い分ける方法があります。

大切なのは、プランを増やすことそのものではなく、「どのゲストに、どの条件で予約してもらいたいのか」を明確にすることです。

通常プラン、返金不可プラン、連泊割引などを適切に使い分け、予約数だけでなくADRや最終的な利益まで確認しましょう。民泊の料金プラン設計やOTA運用、収益改善についてお困りの際は、株式会社エムズビーまでお気軽にご相談ください。